メール便発送の利点を活かす

次に、メール便（ポスト投函型の軽量発送サービス）を利用することで、発送コストを抑えつつ広く送付できます。カタログやチラシ、サンプル同封型の案内物などはメール便の条件（厚さ・重さ・サイズなど）に収まりやすいため、発送単価を低くできるメリットがあります。

また、メール便では対面受取が不要でポスト投函されるため、受取ハードルが低いこともメリットです。

効果を出しやすい商材の特徴

では、具体的に「メール便×DM」で相性が良い商材とはどのようなものがあるのでしょうか。

まず、情報量が必要で、かつ購入までの検討期間が長めの商材です。たとえば住宅展示場への案内、保険・通信サービス・サブスクリプションの紹介などが当てはまります。

さらに、既に興味関心を持っている顧客へフォローとして送付する商材も効果が出やすいです。顧客リストがある程度整備されていて、「受け取る側が自分事として開封しやすい」状況を作れるなら、紙媒体のDM＋メール便発送は高い反応を期待できます。

逆に、その場で即決を促す価格の低い消耗品・即日発送品などでは、開封から購買までのハードル・スピード感が合わず、メール便DMの効果を十分に活かしにくい場合があります。

メール便を選ぶメリット

次に、メール便を選ぶ主なメリットを整理します。

第一に、発送コストを抑えられる点が挙げられます。メール便では荷物のサイズ・重量に制限がある代わりに、送料が全国一律または低価格帯に設定されていることが多く、コスト効率が高いです。

第二に、受取側のハードルが低いことです。ポスト投函方式で対面受取の必要がなく、不在でも配送可能なため、最終的な受取確率が高まります。

発送先や用途による使い分け

ただし、メール便を利用する際には用途や対象物を明確にすることが大切です。

手続き書類や信書、重要書類など「普通郵便でなければならない」ものはメール便では送付できない場合があります。

また、急ぎの発送や日時指定、補償が必要な荷物については、普通郵便で速達などのオプションサービスを利用するほか、宅配便の方が適していることがあります。

発送物の内容・重さ・送り先・受取条件を整理したうえで、どちらの発送方法が適切かを判断すると良いでしょう。

信書とは何かを理解する

続いて押さえておきたいのが「信書」の概念です。

日本郵便株式会社の定義によれば、信書とは「特定の受取人に対し差出人の意思を表示または事実を通知する文書」です。このため、契約書・請求書・案内状・招集通知などは「信書」に該当し、メール便扱いでは送付できないサービスがあります。

誤って信書をメール便で送ると、差出時に返送される場合や法令上の問題となる場合もあります。

同封内容・封かん方法の注意点

メール便利用時には、荷物の見た目・封かん方法にも注意が必要です。封をしていて中身が確認できない場合、郵便局などから差し戻されるケースがあります。

「印刷物（カタログ・パンフレットなど）＋申し込み用紙やアンケート用紙」といった形であれば、メール便対応可能な場合が多いです。

一方で、「手書きの紙」や「個別宛の案内文」などは信書として扱われる可能性があるため、封入物の内容をよく精査することが大切です。

Q1．ダイレクトメールをメール便で発送する際、どんな商材が効果を発揮しやすいですか？

A．購入検討期間が長い商材や、資料請求・リピート促進などのフォロー型DMに向いています。受け取った後にゆっくり比較・検討してもらえるカタログやサービス案内などは、メール便発送と相性が良いです。

Q2．ダイレクトメールをメール便で発送する場合、郵便との違いはどこにありますか？

A．主な違いは「コスト」と「配達方法」です。メール便はポスト投函型で受取の手間がなく、送料を抑えやすい点が特徴ですが、信書や日時指定には対応していません。

Q3．メール便でダイレクトメールを発送する際、注意すべきルールはありますか？

A．サイズ・重量の上限を確認し、信書に該当する文書を同封しないことが大切です。契約書や個別案内文などはメール便では送れません。